亡くなってから葬儀までの平均日数は2〜4日｜1週間あく理由と安置費用

亡くなってから葬儀までの平均日数は、一般的には亡くなってから2〜4日程度が目安です。亡くなった当日に安置と打ち合わせ、翌日にお通夜、翌々日に告別式と火葬という流れが標準的なスケジュールです。

ただし、東京・神奈川・大阪などの都市部では火葬場の混雑により、葬儀まで1週間前後あくことも珍しくありません。友引や年末年始が重なると、さらに日数が延びることもあります。

「葬儀まで1週間もあくのは非常識なのでは」「その間、遺体はどうするのか」「仕事の忌引きはいつから取ればいいのか」と戸惑う方は少なくありません。知恵袋などでも同じような疑問が多く見られます。

本記事では、亡くなってから葬儀までの日数の目安と、日数が延びる理由、待つ間の安置場所と費用、仕事や遠方の親族との調整、日程の決め方の流れまでを、逝去から葬儀までのタイムライン図とあわせて分かりやすく解説します。

亡くなってから葬儀までの平均日数は2〜4日程度｜都市部では1週間前後も

まず結論として、亡くなってから葬儀（告別式・火葬）までの日数の目安を整理します。地域や時期、葬儀の形式によって幅がありますが、おおよそ次のように考えておくと安心です。

ケース	葬儀までの日数の目安	主な理由
一般的なケース（地方・火葬場に空きがある）	2〜4日程度	当日安置、翌日通夜、翌々日に告別式・火葬
都市部（東京・神奈川・大阪など）	4日〜1週間前後	火葬場・斎場の予約が取りにくい
友引・年末年始・お盆などが重なる	1週間以上になることも	火葬場の休業日と休み明けの混雑
警察の検視が必要なケース	数日〜1週間以上	ご遺体の引き渡しまでに時間がかかる
火葬のみ（直葬）・一日葬	2〜3日程度（混雑時は延びる）	お通夜を行わないため日程を組みやすい

一般的な目安は亡くなってから2〜4日程度

火葬場に空きがあり、特に暦の制約もない場合、亡くなった当日にご遺体を搬送・安置して葬儀社と打ち合わせを行い、翌日にお通夜、翌々日に告別式と火葬を行うのが一般的な流れです。この場合、亡くなってから火葬までは2〜3日、準備に少し余裕を持たせても4日程度に収まります。親族への連絡や遺影写真の選定などを考えると、数日の期間があることでご遺族も落ち着いてお別れに向き合うことができます。

都市部では火葬場の混雑で1週間前後になることもある

人口の多い都市部では事情が異なります。亡くなる方の数に対して火葬場の受け入れ枠が限られているため、希望する日時に予約が取れず、亡くなってから葬儀まで5日〜1週間前後待つケースが珍しくありません。とくに亡くなる方が増えやすい冬場は予約が取りにくくなる傾向があります。日数があくのはご遺族の判断ミスではなく、施設の空き状況による物理的な理由であることがほとんどです。

死後24時間以内は原則として火葬できない

日数を考えるうえで知っておきたいのが、法律上の時間の制限です。日本では、感染症など一部の例外を除き、原則として死亡後24時間を経過しなければ火葬をしてはならないと定められています。そのため、どんなに急いでも火葬は亡くなった翌日以降になります。また、火葬には市区町村が発行する火葬許可証が必要で、死亡届の提出と同時に手続きを行うのが一般的です。

逝去から葬儀までのタイムライン（図解）

一般的なケースと、火葬場が混雑して1週間前後かかるケースのスケジュールを比べると次のようになります。どちらも最初の1〜2日に行うことは同じで、違いは「火葬の予約日まで安置して待つ期間」の長さです。

亡くなってから葬儀まで1週間あくのはなぜ？日数が延びる5つの理由

「なぜうちは葬儀まで1週間もかかるのか」と不安に思う方は多いですが、日数が延びる理由はある程度決まっています。主な理由は次の5つです。

• 火葬場・斎場の予約が混雑して空きがない
• 友引など、葬儀や火葬を避ける暦の影響
• 年末年始など火葬場の休業期間と、その前後の混雑
• 死亡届・火葬許可や警察の検視など手続き上の事情
• 遠方の親族や菩提寺の僧侶など、関係者の日程調整

火葬場・斎場の混雑で予約が取れない

日数が延びる最大の理由は火葬場の混雑です。高齢化によって亡くなる方が増える一方、火葬場の新設には周辺住民の理解が必要なこともあり、施設の数はなかなか増えません。東京や大阪、横浜などの都市部では、希望する日時や時間帯に空きがなく、数日〜1週間ほど順番を待つことになるケースが多く見られます。式場（斎場）を併設した公営火葬場は費用を抑えられるため人気が高く、さらに予約が埋まりやすい傾向があります。

友引の日は火葬場が休みのことが多い

六曜の「友引」は、「友を引く」という字面から葬儀や火葬を避ける風習が今も根強く残っています。実際に友引を休業日にしている火葬場も多く、最短で予約できる日が友引に重なると、翌日以降に後ろ倒しになります。さらに、友引明けの日は予約が集中しやすいため、友引をはさむと1〜2日以上延びることがあります。なお、友引の日でもお通夜は問題ないとされることが多いため、友引の日にお通夜、翌日に告別式とする組み方もあります。

年末年始・お盆など火葬場の休業期間

多くの火葬場は年末年始（12月30日〜1月3日頃が多い）に休業します。この期間に亡くなった場合は休み明けまで待つ必要があり、休み明けには予約が集中するため、1週間以上かかることも珍しくありません。年末年始は役所の窓口も閉まるため、死亡届の提出方法にも注意が必要です。詳しくは年末年始における死亡届の提出方法と葬儀日程への影響で解説しています。休業日や受付方法は火葬場・自治体ごとに異なるため、葬儀社を通じて確認してください。

死亡届・火葬許可や警察の検視など手続きの事情

火葬には、死亡届を提出して市区町村から火葬許可証の交付を受ける必要があります。死亡届は医師が作成する死亡診断書（死体検案書）と一体になっており、これがそろわないと手続きが進みません。また、ご自宅での急死や事故など、病院以外で亡くなった場合は警察による検視（検案）が行われ、ご遺体の引き渡しまでに数日かかることがあります。引き渡しが遅れれば、そのぶん葬儀の日程も後ろにずれます。警察からの引き取りの流れは病院外で亡くなった場合の警察署からの引き取りと安置場所の選び方をご覧ください。

遠方の親族や菩提寺の僧侶の都合

遠方に住むご家族・ご親族がいる場合、新幹線や飛行機の手配、仕事の調整に時間がかかります。参列を希望する方が無理なく集まれるよう、あえて日程を数日遅らせることもよくあります。また、仏式で菩提寺がある場合は、僧侶の予定に合わせる必要があります。お彼岸やお盆など寺院の繁忙期や、すでに法要の予定が入っている日は避けることになり、結果として葬儀が後ろ倒しになることがあります。代々お付き合いのあるお寺であれば、日程を調整してでもお願いするのが一般的です。

ニコニコ終活アドバイザーからの一言アドバイス：
葬儀まで1週間あくことについて、ご親族から「なぜすぐに火葬しないのか」と言われて心を痛める方もいます。火葬場の空きや友引など、ご遺族の都合ではない理由がほとんどですので、「火葬場の予約が〇日しか取れなかった」と具体的に伝えると理解を得やすくなります。

逝去から葬儀までの流れと日程の決め方

葬儀の日程は、ご遺族の希望だけでは決まりません。火葬場の空き、式場の空き、宗教者の予定、親族の都合を順番にすり合わせて決めていきます。亡くなってから日程が決まるまでの基本的な流れは次のとおりです。

1. 死亡確認・死亡診断書の受け取り：病院や施設であれば医師が死亡を確認し、死亡診断書を作成します。
2. 葬儀社へ連絡し搬送・安置：病院の霊安室に長く留まれないことが多いため、葬儀社に搬送を依頼し、自宅または安置施設に安置します。
3. 火葬場の空き状況を確認：葬儀社が火葬場の空きを確認します。ここで最短の火葬日がほぼ決まります。
4. 宗教者・親族の都合を確認：菩提寺がある場合は僧侶の予定を確認し、喪主・近親者が参列できる日を確認します。
5. 日程と式場を確定：火葬日を基準に、お通夜（前日）と告別式の日時、式場を決めます。
6. 死亡届の提出・火葬許可証の取得：死亡を知った日から7日以内に提出します。葬儀社が代行してくれることがほとんどです。
7. 親族・関係者へ日程を連絡：日程が確定してから訃報と葬儀の案内を伝えます。

ポイントは、「火葬場の予約日から逆算して日程を組む」ことです。先に親族へ日程を伝えてしまうと、火葬場が取れずに変更が必要になることがあるため、確定してから連絡するのが安全です。病院で亡くなった直後にご遺族が行うことは、病院で亡くなった直後の流れとご遺族が慌てずに進めるべき手続きの全貌でも詳しく紹介しています。

早く葬儀を行いたい場合の選択肢

できるだけ早く葬儀を行いたい場合は、亡くなった直後から葬儀社に手配を依頼し、複数の火葬場の空きを確認してもらいましょう。地元の公営火葬場が混雑していても、民間の火葬場や近隣の市区町村の火葬場であれば早く予約できることがあります。ただし、民間火葬場は公営より料金が高い傾向があり、住民以外は割増料金になる公営火葬場もあるため、費用の差も確認したうえで判断してください。お通夜を省略する一日葬や、火葬のみを行う形式を選ぶことで、日程を組みやすくなる場合もあります。

日程を決めるときに確認しておきたいこと

日程の打ち合わせでは、火葬日だけでなく次の点もあわせて確認しておくと、あとから慌てずに済みます。

• 火葬場の候補と、それぞれの最短の予約日・時間帯
• 式場を使う場合、火葬日に合わせてお通夜・告別式の会場が空いているか
• 待機期間の安置場所（自宅か安置施設か）と、面会できる時間
• 見積もりに含まれる安置日数と、延びた場合の1日あたりの追加額
• 喪主や近親者、菩提寺の僧侶がその日程で参列・読経できるか

とくに都市部では、火葬場の空きが分かった時点で仮押さえをしてもらい、その日を軸に他の予定を調整するのが現実的です。迷ったときは、火葬日を優先して決めるとスムーズに進みます。

葬儀まで1週間待つ間の安置場所と費用

葬儀まで日数があく場合に最も注意したいのが、ご遺体の衛生管理と追加費用です。安置場所は主に「自宅」「葬儀社などの安置施設」の2つで、長期化する場合は「エンバーミング」という選択肢もあります。

自宅安置・安置施設・エンバーミングの比較

安置方法	主な特徴	費用の目安	注意点
自宅安置	住み慣れた家で家族が24時間寄り添える	比較的安価（ドライアイス代が中心）	室温管理や弔問対応など家族の負担が大きい
安置施設	保冷設備で温度管理が徹底され安心	施設利用料が1日ごとに加算される	面会時間や回数に制限があることが多い
エンバーミング	防腐・殺菌処置で長期間きれいな状態を保てる	一般的に15万円前後〜（別途費用）	対応できる施設が限られ、準備に時間がかかる

ご家族の希望だけでなく、季節や住まいの環境、ご遺体の状態をふまえて、葬儀社の担当者とよく相談して決めることをおすすめします。途中で自宅から安置施設へ移すことも可能です。

自宅で1週間安置する場合の注意点

自宅での1週間の安置は不可能ではありませんが、季節や部屋の環境によってはかなり難しくなります。ご遺体の状態を保つには、エアコンで室温を常に18度以下程度に保ち、ドライアイスを決まったタイミングで交換し続ける必要があります。夏場や、日当たりのよい部屋、暖房を使う冬場の室内は状態が変わりやすいため、とくに注意が必要です。夜間も冷房をつけ続けることになり、看病で疲れたご家族の負担はさらに大きくなります。自宅で何日まで安置できるかの目安は、自宅での遺体安置期間は何日まで可能か日数と管理のポイントで詳しく解説しています。

ドライアイスと安置施設の追加費用の目安

葬儀の見積もりには、一般的に数日分のドライアイスと安置料が含まれていますが、日数が延びると不足分が日割りで追加されます。葬儀社や施設によって大きく異なりますが、ドライアイスと安置施設の利用料を合わせて、1日あたり1万〜2万円程度が一つの目安です。延びる日数ごとのおおよその追加費用は次のとおりです。

見積もりより延びた日数	追加費用の目安（1日1万〜2万円で計算）
1日	1万〜2万円程度
3日	3万〜6万円程度
5日	5万〜10万円程度
1週間	7万〜14万円程度

このように、1週間延びると10万円前後の追加費用になることもあります。最初の見積もりの段階で「何日分の安置料・ドライアイス代が含まれているか」「1日延びるごとにいくら加算されるか」を必ず確認しておきましょう。ドライアイスの量や交換の頻度、1日当たりの費用についてはご遺体安置におけるドライアイスの正しい冷却方法と1日当たりの費用目安で詳しくまとめています。

長期化する場合はエンバーミングも検討

葬儀まで1週間以上かかる場合や、お顔立ちをできるだけ生前に近い状態で保ちたい場合は、エンバーミング（遺体衛生保全）を検討する価値があります。専門の技術者が防腐・殺菌・修復の処置を行うことで、ドライアイスを大量に使わなくても状態を保てます。ご遺体が冷たくなりすぎないため、手を握るなど温かなお別れの時間を過ごせる点も特徴です。費用は別途かかり、対応できる施設も限られるため、希望する場合は早めに葬儀社へ相談してください。

ニコニコ終活アドバイザーからの一言アドバイス：
葬儀まで日数があくと分かった時点で、「自宅で何日まで見られるか」を葬儀社と一緒に考えておくと安心です。最初の数日は自宅で過ごし、その後は安置施設へ移すといった組み合わせもできます。ご家族が夜しっかり休めることも、良いお見送りのためには大切です。

葬儀まで1週間あく場合の仕事・忌引きと遠方の親族の調整

「亡くなってから葬儀まで1週間 仕事」と検索される方が多いように、日数があくと仕事の休み方に悩みます。忌引き休暇の日数は法律で決まっているものではなく、会社の就業規則によって異なりますが、数日程度とされていることがほとんどです。

忌引き休暇は葬儀の日程に合わせて相談する

亡くなった直後から忌引きを取り始めると、葬儀が1週間後の場合、肝心のお通夜・告別式の日に休暇が足りなくなるおそれがあります。まずは上司や人事担当者に訃報を伝え、「葬儀は1週間後の予定」であることを説明したうえで、次のように調整するのが一般的です。

• 亡くなった当日〜翌日は、搬送・安置・打ち合わせのために休む（有給休暇を使うことも）
• 待機期間中は可能な範囲で出勤し、在宅勤務や時短も相談する
• お通夜〜告別式・火葬の日に合わせて忌引き休暇を取る
• 喪主を務める場合は、葬儀後の手続き分も含めて早めに相談しておく

忌引きの起算日を葬儀に合わせてずらせるかどうかは会社によって扱いが異なるため、就業規則を確認したうえで相談しましょう。続柄ごとの忌引き日数の目安は親が亡くなったとき仕事は何日休む？忌引き日数の目安と知恵袋の疑問を解決で紹介しています。

遠方の親族への連絡と移動の配慮

日数があくことは、遠方の親族にとってはむしろ移動の手配がしやすいという面もあります。日程が確定したらできるだけ早く連絡し、交通手段や宿泊先を準備する時間を確保してもらいましょう。高齢の親族がいる場合は、移動の負担を考えて告別式のみの参列をお願いするなど、無理のない形を提案するのも一つの方法です。

葬儀まで日数があくメリットとデメリット

葬儀まで日数があくことはマイナスに捉えられがちですが、良い面もあります。全体像を整理しておきましょう。

メリット	デメリット
気持ちを落ち着かせる時間ができる	安置料やドライアイス代などの追加費用がかかる
遠方の親族や参列者が予定を合わせやすい	忌引き休暇のタイミングを会社と相談する必要がある
遺影や返礼品、祭壇などの準備をじっくり進められる	「なぜすぐ火葬しないのか」と親族間で意見が割れることがある

メリット：心の準備とお見送りの準備に時間をかけられる

大切なご家族を亡くした直後は、深い悲しみと混乱の中にあります。通常の2〜3日の日程では、心身ともに疲れ切ったまま葬儀を迎えてしまうことも少なくありません。日数に余裕があれば、少しずつ現実を受け止めながら、遺影写真の選定や祭壇の内容、返礼品の手配などをご家族で相談し、故人様らしいお見送りの形を考えることができます。遠方の方や仕事を持つ方も参列しやすくなります。

デメリット：費用の増加と親族間のすれ違い

一方で、日数が延びるほど安置料やドライアイス代が加算され、最初の見積もりより総額が膨らみやすくなります。また、昔ながらの慣習を重んじる親族から「早く火葬してあげるべき」と言われることもあります。火葬場の予約状況やお寺の都合など、ご遺族が意図的に遅らせているわけではない理由を丁寧に説明し、理解を求めることが大切です。

亡くなってから葬儀まで1週間あく？知恵袋に多い疑問

知恵袋などでよく見られる、亡くなってから葬儀までの日数に関する疑問にお答えします。

亡くなってから葬儀まで1週間あくのは非常識ですか？

非常識ではありません。都市部では火葬場の混雑により、1週間前後待つことはごく一般的に起きています。年末年始や友引が重なればさらに延びることもあります。ご遺族の都合ではなく施設の空き状況によるものなので、気に病む必要はありません。

自宅で1週間ご遺体を安置することはできますか？

不可能ではありませんが、室温を低く保ち、ドライアイスを交換し続ける必要があり、季節によっては非常に難しくなります。ご家族の負担を減らすため、途中から安置施設へ移したり、エンバーミングを選んだりする方も多いです。

葬儀まで日数が延びると費用は高くなりますか？

高くなる可能性が高いです。安置施設の利用料とドライアイス代を合わせて1日あたり1万〜2万円程度が目安で、1週間延びると数万〜10万円以上の追加になることもあります。見積もりに何日分が含まれているか、1日延びるごとの追加額を事前に確認しましょう。

葬儀まで1週間ある場合、仕事は休むべきですか？

亡くなった当日・翌日は手続きや打ち合わせのために休み、待機期間は可能な範囲で出勤して、お通夜と告別式に合わせて忌引きを取る方が多いです。忌引きの起算日の扱いは会社によって異なるため、早めに上司や人事担当者に相談してください。

待っている間、家族は何をすればよいですか？

葬儀社との打ち合わせ、親族・関係者への連絡、遺影写真の選定、供花や返礼品の決定などを進めます。ただ、最も大切なのはご遺族自身の休息です。看病の疲れや喪失のショックは大きいものです。葬儀社のスタッフや周囲の方に頼りながら、体を休める時間を確保してください。

ニコニコ終活アドバイザーからの一言アドバイス：
日数があく場合ほど、最初の見積もりでの確認が大切です。「火葬場はいつ取れそうか」「安置料は何日分含まれているか」「延びた場合は1日いくらか」の3点を聞いておけば、あとから費用が想定以上に膨らむことを防げます。

まとめ：亡くなってから葬儀までは2〜4日が目安、1週間前後になることも想定して準備を

亡くなってから葬儀までの平均的な日数は、一般的には2〜4日程度が目安です。ただし、都市部では火葬場の混雑により1週間前後かかることも珍しくなく、友引や年末年始、警察の検視などが重なると、さらに延びることがあります。

日数があく場合は、ご遺体の安置場所と追加費用の確認、仕事の忌引きの調整、親族への丁寧な説明が大切です。日程は火葬場の予約日から逆算して組み、確定してから親族へ連絡するようにしましょう。

ニコニコ終活では、首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）を中心に、葬儀の日程や安置場所、費用のお悩みについて無料でご相談を承っています。「火葬場がいつ取れるか分からない」「安置の費用が心配」といった段階でも、お気軽にお問い合わせください。